海外運送会社から「delivery exception」という連絡が来たら、それは何らかの原因で荷物の配送が妨げられたことを意味しています。
「delivery exception」という連絡が来る際に考えられる状況には、いくつかの種類があり、トラブルにあった可能性もあります。
ここでは「delivery exception」は何を意味しているのか、どのような状況が考えられるか、またトラブルにあった際の対応策についてご紹介します。
「delivery exception」は何を意味しているのか
「delivery exception」は直訳すると「配送除外」という意味です。
配送では、「荷物の配送を妨げる事態が起きた」ということを表しています。
条件を指定したことによって表示されることも
トラッキングナンバーや配送時間などの指定を行ったことにより、配送履歴に表示されることもあります。
このような場合にはとくに心配する必要はありません。
不在のため持ち帰り
荷物を配達しようとした際に家を空けていて不在であったため、配達員が荷物を持ち帰ったということが考えらえます。
この場合は日本の郵便局に連絡して対処すれば大丈夫です。
不在などで配達できなかった荷物は、郵便局で15日間保管され、課税されたものなどは保管期間が一カ月となる場合もあります。
保管されている期間内に再配送を依頼したり、郵便局へ行くなどして荷物を受け取りましょう。
トラブルにあった可能性も
配送が予定よりも大幅に遅れている場合は、荷物が配送中にトラブルにあって止まってしまった可能性も考えられます。
到着予定日から1週間以上遅れているという場合にはトラブルにあっていないか確認しましょう。
「delivery exception」という連絡が来たら、トラブルで配送が止まっている可能性があります。
荷物の配送が止まってしまった際の対応策について以下にご説明します。
配送が止まった際の対応策【業者を利用している場合】
配送代行業者など、業者を利用している場合には、業者がトラブルに対応してくれるので連絡します。
業者を介している場合は、紛失していた場合も返金してもらえることが多いです。
配送が止まった際の対応策【業者を利用していない場合】
業者を利用していない場合は、自分で荷物のある場所を調べて連絡しましょう。
まずはトラッキングナンバーで荷物の現在地を確認して状況を確認してから、必要な対応をします。
トラッキングナンバーで荷物を追跡
まずはトラッキングナンバーを使って荷物を追跡して、荷物の現在の状況を確認します。
トラッキングナンバーを使って現在の荷物の配送状況を確認できます。
配送状況はしばらくの間情報が更新されなくても、急に更新されることもあります。
そのため配送状況は定期的にチェックしましょう。
荷物の配送状況は、日本郵便のサイトと発送先の国の郵便局のサイトで確認できます。
片方のサイトで情報が更新されていなくても、もう片方のサイトでは更新されているという場合もあるので、両方ともチェックすることをおすすめします。
荷物が同じ場所で止まっていないか確認
荷物を追跡してみて、荷物の配送がストップして何週間もずっと同じ場所に留まっている場合はトラブルの可能性が高いです。
このような場合には、荷物が留まっている場所に連絡しましょう。
荷物が今どこにあるのか確認
トラッキングナンバーで荷物を追跡すると、発送先の国にあるのか、輸送中か、日本国内にあるのか、荷物の現在地を確認できます。
荷物のある場所がわかったら、荷物がある場所に電話などで連絡しましょう。
日本国内にある場合
日本国内にある場合は、その郵便局へ連絡しましょう。
郵便局へ連絡して状況を確認します。
発送先の国にある場合
荷物が発送先の国で止まっている場合は、発送先のショップなどに「荷物が届かない」と連絡しましょう。
問題があってショップへ荷物が送返された可能性や、出国前のチェックで問題があって止まっている可能性が考えられます。
荷物が紛失していた場合には、一般的に発送先の国の基準に従うことになります。
発送先に連絡して解決しない場合は調査請求
発送先に連絡しても解決しない場合には、郵便局に調査請求を出して荷物の調査をお願いすることもできます。
調査する方法は郵便局に行って「調査請求書」を出すだけなので簡単です。
調査請求の結果が出るまでには時間がかかります。
調査請求をしてもすぐに結果が出るわけではなく、2週間くらいで連絡が来ることもあれば、2カ月かかることもあります。
調査請求できる条件
調査請求ができるのは以下の条件を満たしている場合です。
- トラッキングナンバーのついている発送方法で送った荷物である（EMS、国際eパケット、書留付きSALなど）
- 発送してから6カ月以内
調査請求書の提出方法
調査請求書の提出方法をご説明します。
- 用紙を用意する
まずは郵便局の窓口で調査請求をするための用紙をもらいましょう。
調査請求の用紙には2種類あり、EMSやSALなど発送方法によって用紙が異なっています。
日本郵便のサイトから用紙をダウンロードすることも可能で、郵便局に行かなくても用紙は入手できます。
- 記入する
調査請求書はそのまま相手国に送られるため、ローマ字で記入しましょう。
日本郵便のサイトに調査請求書の書き方の例が載っているので、わからない場所があれば参考にしてください。
- 提出する
調査請求書に必要事項を記入できたら、郵便局の窓口に提出しましょう。
- 調査結果の報告が来る
調査結果の報告は電話か手紙で来ます。
調査請求を出すことによって、荷物の配送が止まっていた場合は再び配送してもらえたり、紛失していた荷物が見つかったりします。
紛失して見つからなかった場合には返金されます。
返金の場合は用紙が届くので、必要事項を記入して送ると後日お金が振り込まれます。
まとめ
海外運送会社から「delivery exception」という連絡が来たら、それは
何らかの原因で荷物の配送が妨げられたことを意味しています。
「delivery exception」という連絡が来る際に考えられる状況には、いくつかの種類があり、トラブルにあった可能性もあります。
ここでは「delivery exception」は何を意味しているのか、どのような状況が考えられるか、またトラブルにあった際の対応策についてご紹介します。
